デリヘル（デリバリーヘルス）の便利さと店舗型ヘルスの安定性…。その両方を上手く融合させたホテヘル（ホテルヘルス）は、数ある風俗の中でも人気の業種です。

ホテルヘルスの現状

正式名称は「ホテルヘルス」。その名の通り、ラブホテルやレンタルルームに出張してヘルスサービスを行う業種のことです。
似ている業種として挙げられる「デリバリーヘルス」との大きな違いは、受付所の有無と営業時間。店舗を構えず電話などで予約を受けるデリヘルに対し、ホテヘルはお客様が受付所（受付する場所があるだけでプレイルーム「個室」は無し）に直接来店して、女の子やコースを選択し支払いまでを行う仕組みになっています。そのため、万が一泥酔した人や挙動がおかしい人、衛生的に不潔な人が来店した場合などは、店舗型のお店同様に受付スタッフが断ることが出来、トラブルのリスクを極力抑えることが出来ます。
また料金の受け取りに関しても、接客時に女性が受け取る『デリヘル』に対して、受付でスタッフが対応する『ホテヘル』は女性の負担も軽減されます。
ホテヘルの多くは、ラブホテルが立ち並ぶ繁華街に受付があります。併せて待機所も近くに設けている場合が多く、移動時間のロスが少ないことが大きな特徴です。また、ホテヘルの営業時間は風営法の関係で、午前6時～深夜0時までの間に定められています。中には、「24時まではホテヘル」「24時以降はデリヘル」と、営業形態を変えているお店も多く存在します。

ホテルヘルスの外観

ホテルヘルスは店舗型ヘルスとは異なり、風営法の規制により店頭に看板の掲出などを行なうことが出来ません。その為、店頭にはいわゆる「18禁マーク」と呼ばれるマークの掲出しか行なわれていません。このため、店舗に行くには利用客自身がホームページで検索、またはスポーツ新聞や風俗雑誌等で店舗を調べる必要があります。
一般的に利用料金とホテル代は別料金となる場合が多く、店舗によっては「指名料・ホテル代込み」のシステムを別に用意しているお店もあります。

法規制の強化

法律の目を掻い潜りつつ店舗数・営業地域が拡張し、日本国内に店舗型ヘルスに変わる勢力まで拡大しましたが、新たな暴力団等の資金源になることを危惧した警視庁は、風営法の規制強化を実施することになりました。
当初、ホテヘルはデリヘルと同様の無店舗型と扱われて、営業時間の規制が適用されませんでしたが、2006年5月に施行された改正風適法により、『受付所』や『無料案内所』も店舗とみなされ、店舗型と同様、深夜24時までに営業が制限されました。また、営業の届出が各都道府県の公安委員会に義務化されて、店舗型ヘルスと同様に出店禁止エリアも定められました。

ホテヘルもカード決済を導入できる風俗業

一般業種のクレジットカード決済のシステムは国内の銀行やカード会社との契約になります。しかし、ホテヘルのように届出が必要な風俗業種は海外にある銀行やカード会社のシステムを利用することになります。
風俗店でクレジットカードを利用できるようにするには日本法人のクレジットカード決済代行会社と契約を結び、その海外法人が所有する決済システムを導入します。仕組みは国内のクレジットカード決済システムと同じでカード会社が基準を設けているため、セキュリティも同等です。

ホテヘルにおススメの決済手段

ホテヘル運営の店舗様にオススメの決済方法は「バーチャル決済」と「セルフ決済」になります。

バーチャル決済

 セルフ決済